「レジャー白書2024」パチンコ参加人口が110万人減の660万人に、過去最低値を記録

パチンコ参加人口が110万人減の660万人に、過去最低値を記録
 
日本生産性本部余暇総研は10月29日、都内で「レジャー白書2024」の概要説明会を開催。同書によると2023年におけるパチンコ参加人口は660万人（前年比110万人減）で、2021年から2年連続で増加していたが減少に転じた。
 
パチンコの市場規模については15.7兆円で、前年より1.1兆円増加した。また、７月にZOOMで行われた速報版の概要説明会で発表された通り、パチンコ参加率は6.8%（前年比1.3ポイント減）、参加希望率5.2%（同0.5ポイント減）、年間平均活動回数31.2回（同0.7回減）、年間平均費用10万9,000円（同2万600円増）となった。
 
参加人口の減少に加え、参加希望率も過去最低値を記録するなど、市場規模の回復は見られたとはいえ、業界のシュリンクに歯止めがかかっていないことが浮き彫りとなった。また、年間平均活動回数が減少している中において、年間平均費用は実に2万円弱増えており、ヘビーユーザーに依存する構図がより色濃くなっている。
 
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調査結果によると、2024年の遊技参加人口は約842万人で昨年比約33万人増加した。パチンコ・パチスロ遊技別の参加人口はパチンコが約757万人（同約26万人増）、パチスロが約615万人（同約46万人増）で、いずれも増加した。
 
シーズリサーチでは「2022年の年末から導入されているスマスロのバリエーションも増え、稼働が良いことも影響していると考えられる。新型コロナウィルス以前の参加人口（1000万人程度）まで回復するためには、引き続きパチンコ・パチスロの魅力を休眠層や新規層に訴求していくことが課題になる」と指摘している。
 
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